住宅ローンと火災保険住宅ローンと火災保険

住宅は人生最大の買い物です。実際に念願のマイホームを購入する際は、ほとんどの人がいくつものハウスメーカーや住宅ローンを比較し、「少しでも良い物件を有利な条件で手に入れたい」と考えます。

このように慎重に比較・検討されることが多い住宅購入関連の費用ですが、購入者のほとんどが見過ごしており、しかも大きな節約効果を秘めている出費があることをご存知でしょうか。

火災保険は住宅費用節約の穴場住宅ローンと火災保険

住宅購入では、契約の際に必要となる印紙税や登記費用といった削ることのできない出費がある一方、ほんの少しの工夫で大幅に減らせる出費があります。 その一つが、建物と家財にかける「火災保険」です。
火災保険は、火事や落雷などの災害から家を守ってくれる大切なセーフティネットですが、現実は詳しい補償内容や保険期間、適切な保険料などをよく知らないまま、銀行やハウスメーカー、不動産会社からすすめられた保険にそのまま加入するケースがほとんどです。

現在、火災保険でもっとも普及しているのは、さまざまな補償がまんべんなく付帯した「オールリスクタイプ」と呼ばれるパッケージ型の火災保険。
しかし、このような総合型の火災保険は、補償が充実しているぶん、住宅の構造や周辺環境によっては、不必要な補償が付帯しているケース（例：マンションの2階以上であるにもかかわらず床上浸水の補償が付いている等）が多く、結果として余分な保険料がかかってしまいます。

また、火災保険は、通常、長期で契約するケースが多く、保険料も一括払いとなることが多いため、ただでさえ費用がかさむ住宅購入時に、思わぬ出費を強いられることにもなります。

更に住宅ローンを借り入れる場合、金融機関から勧められた火災保険に加入しなければいけないと誤解している人が多いのが実情です。住宅ローン同様、火災保険も自由に選ぶことができるということを知ることが、火災保険を節約するための最も重要なポイントです。

補償の内容と期間を上手に選べば、火災保険料は大幅にダウン住宅ローンと火災保険

火災保険に不必要な補償が付帯している場合、その内容をよく吟味し、無駄な補償をはずしていくことができれば、実は保険料は驚くほど安くなります。
一例として、大手損害保険会社・東京海上日動の住宅総合保険（『トータルアシスト　住まいの保険』）と、補償を自由に選べるカスタマイズ型の火災保険として、近年、飛躍的に加入者数を伸ばしているセゾン自動車火災保険の『じぶんでえらべる火災保険』の保険料を比較してみましょう。

オールリスクタイプとカスタマイズ型の火災保険比較（保険料及びサービス）

見積条件：東京都、マンション・築5年、保険金額（建物）1,000万円・（家財）1,000万円、保険期間1年間（年払い）

このように、同じ保険金額・保険期間でも、カスタマイズ型の火災保険で上手に補償を選ぶと、保険料の節約効果は一目瞭然です。
こうしたカスタマイズ型の火災保険を利用する場合、知っておきたいのは、自分の住宅に必要な補償がなにか、保険金額や保険期間はいくらが適当か、ということです。

火災保険の上手な選び方住宅ローンと火災保険

火災保険を比較する場合、それぞれの火災保険の特徴を知るとともに、自分の住宅に必要な補償を知っておく必要があります。チェックポイントは、おもに以下の4つです。

• 補償内容
• 補償対象（建物と家財）
• 補償額
• 保険期間と支払い方法

補償内容

火災保険には、他の多くの保険と同様、保険の基礎部分の補償（主契約）と、主契約に任意で追加するタイプの補償（特約）があります。

火災保険のおもな補償内容（例：セゾン『じぶんでえらべる火災保険』）

※基本補償と特約の区分は、保険会社により異なります。

どの火災保険にも必ず含まれている主契約は、「火災、落雷、破裂、爆発」の4つ（※保険会社によっては、このほか「風災・ひょう災・雪災」や「水災」「物体の落下・飛来・衝突」なども基本補償に含まれている場合があります）。
カスタマイズ型の火災保険では、原則として、主契約のみのプラン（ストレートファイヤー）があり、自分のライフスタイルに合わせて、どの特約を追加するかを選んでいくことになります。

たとえば、マンションの高層階などで水害や風・雪などの被害を受ける心配がない場合、「水災」「風災・ひょう災・雪災」などの補償をはずすことで、そのぶん保険料を安くすることができます。
反対に、一戸建てが火事で全焼した場合の建物取り壊し費用なども火災保険でカバーしたいと思えば、主契約に加えて「諸費用」を追加することもできます。

補償対象（建物と家財）

火災保険には、住宅の建物部分にかける補償と、家財部分にかける補償があります。建物と家財では、必要な補償内容や補償額が異なる点に注意が必要です。
たとえば、台風による被害などを補償する「風災」の場合、屋内にあって被害を受けにくい家財よりも、外側の建物部分の補償が手厚いほうが合理的です。
反対に、盗難被害を補償する「盗難」は、おもに家財にかけることが一般的であり、建物部分には不要と見ることもできます。

補償額

火災保険でよく聞かれる悩みの一つに、建物と家財、それぞれにいくらの補償額を設定すればよいか、というものがあります。
建物部分の補償額については、再調達価額で設定するのが一般的です。これは、「万が一、火事で住宅が消失した場合に、同じ家をもう一度建て直すといくら必要か」を基準に設定されます。

一昔前の火災保険では、この補償額を、再調達価額ではなく、住宅の値段に住宅の経過年数（減価償却分）を考慮した時価額によって決めていました。しかし、時価額を基準にすると、時間の経過とともに住宅の資産価値が下がっていくため、必然的に補償額も下がり、実際に建て直す場合の資金が不足する可能性が高くなります。
そこで現在では、原則的に経過年数を考慮しない再調達価額によって補償額を決める方法が主流となっています。

なお、家財の補償額については、その世帯が持っている家財の総合評価額を基準に設定するのが基本です。
ただし、家財ひとつひとつを専門家に評価してもらう方法は、手間がかかり現実的ではないため、多くの場合、世帯の年齢や家族構成別にまとめられた家財評価額の目安を参考に決定されます。
家財評価の目安額は、多くの保険会社が一覧表を用意していますが、評価額の100％の補償額を設定しなければ家財の損害額の満額が補償されない場合と、評価額にかかわりなく加入者が自由に補償額を設定できる場合があるため、保険会社の方針をよく確認しておく必要があります。

ちなみにカスタマイズ型の火災保険では、家財の補償額については、加入者による自由設定が可能です。

保険期間と支払方法

火災保険の保険期間は、1～36年の間で任意に設定することができますが、一般的には10～30年程度の長期で加入するケースがほとんどです。火災保険は、契約期間が10年を超えると、保険料が一括払いとなり、月払いや年払いよりも総支払額が大幅にディスカウントされるというメリットがあります。

ただし、住宅購入の初期費用を抑えたい場合や、リフォーム・周辺環境の変化などで補償内容等を見直す予定がある場合は、火災保険は10年以内の短期間で加入したほうが有利なケースもあります。
火災保険を短期間でかけるメリットは、月払いや年払いが選択できる点、補償内容や補償額のこまめな見直しが可能になる点です。なにかと出費が多い住宅購入直後は、1回の支払い額を抑えられる月払い・年払いを利用することで保険料支出をコントロールすることも可能です。

火災保険は、住宅ローンや住宅の仮契約のついでに加入するのではなく、あらかじめ必要な補償内容や補償額を出して吟味することで、合理的かつリーズナブルな補償設計を組み立てることができます。
火災保険を検討する際は、各社の補償プランや保険料の払い方などを比較し、プランのバリエーションが多い保険やカスタマイズ度が高いものを選ぶのがおすすめです。

保険会社の中には、ホームページ上で簡単に保険料試算が行えるところもあるため、火災保険選びの参考にすると良いでしょう。

おもな火災保険の最低料金比較（見積条件：東京都　マンション　保険金額（建物）1,000万円、(家財）1,000万円）

見積条件：東京都、マンション・築5年、保険金額（建物）1,000万円・（家財）1,000万円、保険期間1年間（年払い）
参考資料：火災保険比較（※出展：保険比較）