本火災保険を販売するジェイアイ傷害火災保険は、ネット専用商品の開発に力を入れており、見積りから契約まで全ての手続きがネット上からできるダイレクト火災保険を開発するなど、確かな実績を持っている。iehoいえほの加入審査に必要となる書類は、紙ベースでなくてもOK。必要書類をスマホで撮影し、アップロードするだけで、書類提出が完了、見積りから申込みまで完全ペーパーレス化を実現している。申込書にかかる手間や事務コスト・営業コストを削減しており、結果的に割安な保険料を実現している。

また補償は、自分で自由にカスタマイズできるよう構成されており、必須の基本補償となる「火災・破裂・爆発」は必要不可欠だが、「落雷」、「水災」、「風災・雹（ひょう）災・雪災」、「水濡れ」、「物体の落下・飛来等/騒擾（じょう）」「盗難」などの補償は選択可能。

また、保険料は物件の築年数によって変動し、築年数が10年以内の築浅であれば保険料を低くおさえられる。築年数が10年以内の建物をお持ちの場合は、保険料をチェックしておきたい火災保険。公式サイト上のクイック試算で建物の種類と所在地、保険金額などの情報を選択・入力すると簡単に保険料試算ができる。

セゾン自動車火災保険が提供する火災保険。従来の火災保険とは異なり、利用者のニーズや予算に合わせて自由に補償を選べる点が特徴。基本補償となる「火災・落雷・破裂・爆発」をベースに、契約者の住まいに必要な補償を「建物」、「家財」別に選ぶことができる。

たとえば、自宅がマンションの高層階等で台風、豪雨等による洪水や土砂崩れの心配が少ない場合は、「水災」補償をセットしないことで保険料を節約可能。
また、万一の火災時に「時価」ではなく「新価（再調達価額）」で保険金が支払われる点も特徴となっている。

新価補償（新価実損払）の火災保険では、火災等で住まいが焼失した場合、新築時と同等の家を建て直したり、同等の家財を取得できる額が補償されるが、時価補償の火災保険では、新価から経過年数に応じて減少した価値分（使用による消耗分）が差し引かれた「時価」額が補償される。

公式サイト上のシミュレーションでは、所在地や築年数などの情報を入力するだけで簡単に保険料をチェック可能。
洪水などの自然災害が少ない地域に住んでいる方や、住宅購入時の初期費用を抑えたい方など、火災保険料を抑えたい場合は特に検討する価値のある火災保険だろう。

ダイレクト型損害保険大手「ソニー損保」が提供する火災保険。商品の提供開始は2018年10月5日からと後発だが、補償内容を自由にカスタマイズでき、他の火災保険と比較しても割安な保険料を実現していることから、利用者を急速に増やしている。

基本保障の火災のみ。選べる補償は風災・水災・水漏れ・盗難・臨時費用・類焼損害・失火見舞い・個人賠償まで幅広くカバーしており、火災はもちろん、自然災害や日常の事故までしっかり補償する。さらに通常地震保険は火災保険の金額の50％までしか補償されないが、ソニー損保は特約を追加することで、地震による損害時100％補償を受けることも可能。

建物や家財は、年月が経過すると価値が落ちるため、火災保険によってはその時点での価値（時価）で補償を提供するものもあるが、ソニー損保の新ネット火災保険は、その時点で買い直す際の価格（新価）で補償している点も評価できる。
その他にも火災保険契約者は、24時間365日水漏れや給排水管の詰まり、カギの紛失・盗難などのトラブル時、応急処置が受けられる「住まいの緊急かけつけサービス」や、リフォームやホームクリーニング、ホームセキュリティなど住まいのサポートを会員優待価格で購入できるソニー損保クラブオフも利用可能。

割安な保険料で充実した保障を提供しているソニー損保の新ネット火災保険は、カスタマイズできるダイレクト型火災保険を探している方にとって、魅力ある選択肢の一つだろう。

国内の損害保険会社の最大手、東京海上日動が提供する火災保険。「損保ジャパン日本興亜」「三井住友海上」と並び、数ある火災保険の中でも高いシェアを誇る*1。

「トータルアシスト住まいの保険」の補償内容は、すべての補償が付帯する「充実タイプ」のほか、充実タイプから一定の補償を除いた「スタンダードタイプ」「マンション向けタイプ」の3種類。また、「残存物取片づけ費用」「損害範囲確定費用」「仮修理費用」も基本補償に含まれており、火災や洪水等による損害に伴って発生する諸費用もカバーしている。地震保険も原則的に自動セット。1つの保険で住宅を取り巻くリスクにまんべんなく備えることができる、オールインワンタイプの火災保険となっている。

また、事故情報や防犯情報を配信する「事故防止アシスト」、緊急医療相談に24時間対応する「メディカルアシスト」が自動付帯するほか、所定の特約を付加することで、水回りやカギのトラブル、事故後の再発防止策等について無料のサポートを受けることもできる。

保険期間は1～5年間。5年以上の契約を申し込みたい場合は、代理店に相談する必要がある。なお、保険金は、他の火災保険と同様、再取得価額によって算出される。
総合補償型の火災保険となるため、必要な補償を選んで加入するといった自由度は少ないものの、住宅に必要な補償は一通りそろっており、安心度は高い。崖や河川に近い等で住宅を取り巻くリスクが比較的多方面にわたる場合は、検討する価値のある火災保険だろう。

*1 日本損害保険協会　会員会社各社の会社概要と直近決算状況（2016年度）

三井住友海上が提供する火災保険。補償内容ごとに「6つの補償プラン」から「4つの補償 + 破損汚損プラン」まで3種類のプランを用意している。

補償内容は、それぞれのプランによってほぼ固定されており、任意の補償の付け外し等はできない。ただし、特約はバリエーションが豊富で、「6つの補償プラン」「4つの補償プラン＋破損汚損プラン」では、火災保険の中でもめずらしい「居住用建物電気的・機械的事故特約」を付帯可能。太陽光発電や温水洗浄便座、火災報知器、ビルトインタイプの食器洗浄機やオーブンレンジといった家庭内の機械設備が故障した場合の補償を受けることができる。同じくオプションでの追加となる「賠償事故特約」には、示談交渉サービスも付帯。保険の対象がマンション戸室等の場合は、「バルコニー修繕費用等特約」が自動セットされる点も嬉しい。

また、生活まわりのサービスも充実しており、「6つの補償プラン」と「4つの補償 + 破損汚損プラン」には給排水管やトイレのつまり、カギの紛失時に無料のサポートが受けられる「暮らしのQQ隊」サービスが付帯する。

保険期間は1～10年。1年以上5年以内は「5年以下用」、6年以上10年以内は「スーパーロング」プランを選択することで、短期・長期ともに対応している。
自宅が最新の電気設備を備えている場合、住宅設備に対して様々な補償を提供する「GKすまいの保険」は、チェックしておきたい火災保険だろう。

大手損害保険会社の一角、損保ジャパン日本興亜が提供する火災保険。同じく損害保険会社大手の「東京海上」とは国内の火災保険シェアにおいてトップを争う*1。

補償内容が異なる6種類のプランを用意しており、建物と家財の両方、あるいは建物のみ、家財のみのいずれかを選択できる。たとえば、建物には「建物外部からの物体の落下・飛来・衝突など」の補償が欲しいが、家財には不要といった場合、建物と家財でプランを分けることにより、補償内容を調節し、保険料を抑えることが可能。ちなみに、地震保険は原則的に付帯するが、希望により外すこともできる。「損害防止費用」「地震火災費用保険金」「残存物取片づけ費用保険金」「水道管修理費用保険金」は、すべてのプランに自動セット。

評価済保険のシステムを採用しているため、保険金は加入時の建物評価額が保険期間中ずっと適用される（他の火災保険の再調達価額に相当）。
保険期間は1～10年。ただし、保険料を年払いや月払いにする場合は、最長5年までとなるケースもある。公式サイトでは住宅の所在地や築年数、購入価額等を入力して概算の保険料をチェックすることができるので、火災保険を比較する場合は上手に活用したい。

大手損害保険会社の中ではもっとも補償内容の自由度が高く、保険料も比較的リーズナブル。6プラン中、3種類のプランが水災なしとなっているため、水災を外したプランのバリエーションが欲しい場合は、特におすすめの火災保険だろう。

*1 日本損害保険協会　会員会社各社の会社概要と直近決算状況（2016年度）

外資系保険会社大手・AIU保険が提供する火災保険。セゾンと同様に、カスタマイズ型の火災保険で、基本補償（火災・落雷・破裂・爆発＋損害防止費用）以外のすべての補償を自由に選択できる。

選べる補償は、風災や水災、盗難といった他の火災保険と同様の内容だが、「i-セキュア」（クレジットカードや個人情報の不正使用被害を補償）などの独自の特約も用意。また、水災については、不要な場合に補償をはずすだけでなく、保険金の支払率を手厚くすることもできる。たとえば、水災の「I型-100％」では、床上浸水や土砂崩れ等により建物や住宅が損害を受けた場合、損害の程度に関わらず損害額分の保険金を100％支払い。通常、水災は損害の程度（再調達価額の15％以下、15～30％、30％以上等）に応じて保険金額が変わるため、損害額が100％補償されるAIUの「I型-100％」プランは、水害の危険性が高い地域の人にとって心強いだろう。

その他、オール電化や太陽光発電など、所定の設備がある住宅の保険料を割引。契約者やその家族がノンスモーカーの場合に保険料が安くなる等、割引制度が充実している。
ちなみに、「火災」「風災」「水災」「物体の落下等」「盗難」の5つの補償には「事故時諸費用保険金」が補償額の10～30％まで、「残存物取り片づけ費用」が補償額の10％まで付帯しており、建物そのものの損害だけでなく、破損した家財の片付け費用等もカバーすることができる。

自分の住宅のリスクがある程度はっきりしている場合や、住宅の性能が割引条件に合致する場合は、検討する価値の大きい火災保険だろう。