セカンドハウスローンを比較。アルヒやイオン銀行など、金利や手数料でおすすめの銀行をチェックしよう

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セカンドハウスローンを金利や手数料で比較。おすすめの銀行は？

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セカンドハウスローンとは？一般の住宅ローンとの違い、比較のポイントを解説

「リゾート地に休暇用の家が欲しい」「都会と田舎の2拠点生活を考えている」など、自宅以外に別荘やセカンドハウスを購入するケースがあります。これらのセカンドハウスは通常の住宅と同じように住宅ローンを組み、購入することが可能。ただし、一般的な住宅ローンは利用できないため、「セカンドハウスローン」と呼ばれる専用の住宅ローン商品を利用する必要があります。

民間の銀行が取り扱うセカンドハウスローンは、金利タイプ（変動、固定etc.）が同じでも住宅ローンより年0.5～2.0％ほど金利が高くなります。借り入れ時の審査も一般的な住宅ローンと比較すると厳しくなる傾向があり、特に年収の水準や返済負担率（年収における年間の返済額）は厳しくチェックされます。また、セカンドハウスの購入では住宅ローン控除が利用できない点も覚えておきましょう。

セカンドハウスの購入では「フラット35」が有力な選択肢に

セカンドハウスローンの多くは、一般的な住宅ローンと比較する金利が高めに設定されています。しかし、民間の銀行と政府系の金融機関である住宅金融支援機構が提携する「フラット35」は、セカンドハウスにも利用でき、基準金利や借り入れ審査の条件も変わりません。民間のセカンドハウスローンと同じく住宅ローン控除は利用できないものの、セカンドハウスを検討する際、有力な選択肢になります。

おもなセカンドハウスローンを比較

セカンドハウスローンを比較するポイント

セカンドハウスローンは、一般的な住宅ローンと商品性が似ており、選ぶ際のポイントも変わりません。フラット35や民間の銀行が扱うセカンドハウスローンを比較する場合は、以下のポイントをチェックしてみましょう。

金利

借入額に対して発生する利子率（年利）。セカンドハウスローンの金利は、一般的な住宅ローンよりも高くなるケースが多い。ただし、不動産が担保になる分、無担保型のフリーローン等よりも低く抑えられている。

原則的に0.1％でも低いほうが有利な点は、一般的な住宅ローンと同様。銀行間の差がもっとも大きく出る部分であり、セカンドハウスローンを比較する際にはまず着目したい。

FPコメント

セカンドハウスローンの金利は銀行や金利タイプによって大きく異なり、2021年12月時点で年1％台から年5％台となっています。セカンドハウスローンの展開に積極的なのは地方銀行やメガバンク。
金利の低さに定評があるネット銀行は取り扱いが限られます。イオン銀行のセカンドハウスローンは実行金利が1％台を切っており、注目度の高いセカンドハウスローンです。

金利タイプ

住宅ローンと同様、セカンドハウスローンにも「変動金利型」「固定金利期間選択型」「全期間固定金利型」の3種類の金利タイプがある。借入期間中の金利変動リスクをどの程度許容できるかによって3つの金利タイプを選ぶのがおすすめ。

なお、一般的な住宅ローンでは変動金利型の金利がもっとも低くなるケースが多いが、セカンドハウスローンは銀行による金利の差が大きいため、必ずしもその傾向には当てはまらない。

FPコメント

民間銀行のセカンドハウスローンで多いのは「変動金利型」と「固定金利期間選択型」、フラット35は「全期間固定型」のみです。ただし、民間銀行のセカンドハウスローンは全体に一般的な住宅ローンよりも金利が高いため、フラット35の金利水準のほうが割安になるケースも少なくありません。フラット35は返済中に金利が変動しない点も、大きなメリットの1つです。

保証料

セカンドハウスローンを契約する際にかかる諸費用の一つ。あらかじめ保証会社と契約を結び、債務者がローンを返済できなくなった場合は保証会社が「代位弁済」によって返済を肩代わりする。

代位弁済が実行されると債務者は銀行でなく保証会社に対して返済義務を負うようになる。銀行によっては保証会社を通さず、自らが保証会社の役割も兼ねるケースがあり、その場合は保証料が不要となる。

FPコメント

セカンドハウスローンも一般的な住宅ローンと同様で、銀行によって保証料の要不要が分かれます。保証料が不要の場合は、銀行が債務不履行リスクも負っているため、ローン審査が厳しくなる傾向があります。ただし、フラット35は、提携元の「住宅金融支援機構」が保証会社の役割を担うため、審査への影響はないと言われています。

融資事務手数料

セカンドハウスローン契約時に銀行に支払う手数料。「ローン取扱手数料」「事務手数料」「事務取扱手数料」などの呼び名がある。借入額によって金額が変わる「定率型」と、借入額によらず一定額が発生する「定額型」がある。定率型は借入額が大きくなるほど手数料が高くなるため、借り入れる金額によっては「定額型」より不利になるケースも。

FPコメント

定率型の融資事務手数料は、借入額×2.2～1.1％（税込）が相場。2,000万円を借り入れる場合であれば44万～22万円と諸費用の中でも無視できない金額なので、シミュレーションの際は含めて計算しましょう。ARUHIのようにWeb上で申し込みや契約手続きを行うことで手数料を割り引く金融機関もあります。

繰り上げ返済

毎月の返済とは別に追加の返済を行い、元本の一部（または全部）を支払うこと。繰り上げ返済した元金部分に対応する利息を支払わずにすむため、ローンの総返済額を圧縮することができる。返済方法は、当初の返済期間を短縮する「期間短縮型」と、毎月の返済額を減額する「返済額軽減型」の2種類から選択できる銀行が多い。一般には「期間短縮型」のほうが利息を圧縮できる。

FPコメント

返済中、積極的に繰り上げ返済をしていく場合は、手続きのしさすさも重要です。現在、ほとんどの銀行がインターネットから手数料無料で繰り上げ返済の手続きが可能。ただし、1円以上1円単位でできるところもあれば、手続きの時間が決まっている（平日昼間など）ところもあり、細かな部分では異なります。フラット35の繰り上げ返済は、住宅金融支援機構のサイトで10万円以上から可能。一部だけでなく全額の繰り上げ返済でも手数料がかからない点がメリットです。

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• セカンドハウスローン比較は住宅ローン比較.jp編集部調べです。
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